ゴルフ会員権の基礎知識

【未だに根強く存在する?】ゴルフ場の5つの入会制限について解説!

「ゴルフ場の入会制限」について解説します!

ゴルフ場メンバーはお金を払えば誰でもなれるというものではありません。
大人の社交場としての側面もあるゴルフ場では入会制限というものがあり、それを満たしていなければ、審査を通過することはできません。

もちろんゴルフ場によっても入会基準は異なりますが、多くのゴルフ場で共通の項目がいくつかあります。
「購入した後に入会制限を満たしていなかった」という最悪な事態に陥らないように、是非最後までご覧ください!

ゴルフ場の入会制限①年齢

ゴルフ場の入会制限一つ目は「年齢」です。

年齢による制限は未だに多くのゴルフ場で存在します。
ゴルフ場によっても制限となっている設定年齢は異なりますが、25歳以上もしくは30歳以上のラインの制限が一般的です。また名門のゴルフ場ほど、高めの年齢制限がつけられている印象です。

例えば、愛知県トップの名門ゴルフ場「名古屋ゴルフ倶楽部和合コース」では35歳以上の年齢制限が付けられています。(※2024/1時点)
以前は45歳以上の年齢制限がありました。

相続や親族譲渡など特別な名義変更場合は、規定の年齢に満たなくても入会を認められることはあります。
ただし、一般的な入会要項では、年齢による入会制限は今もしっかりと残っています。

ゴルフ場の入会制限②性別

ゴルフ場の入会制限2つ目は「性別」です。

性別による制限、とりわけ女性の制限です。
女性が入会できなかったり、女性のメンバー数を制限しているゴルフ場は少なくありません。

女性の入会が一切不可

「一切女性が入会できない」というゴルフ場は近年の時流から少なくなってきましたが、歴史のある名門ゴルフ場では根強く残っているように感じます。

例えば日本トップクラスの名門「小金井カントリー倶楽部」や千葉県で最も歴史ある「我孫子ゴルフクラブ」も女性の入会を認めていません。

女性の入会に制限あり

女性の入会を禁止はしていないが、女性のメンバー数を制限しているゴルフ場も存在します。そのようなゴルフ場では女性名義の会員権からしか名義変更ができないため、流通量が少なく、通常の会員権より高い値段で取引されることが多いです。

例えば神奈川県の「レインボーカントリークラブ」や千葉県の「姉ヶ崎カントリー倶楽部」などがこの例に該当します。

女性の入会制限がある理由

女性の制限ゴルフ場がある理由は「歴史」「設備」が考えられます。

元々日本にゴルフ場が出来始めたのは、1920〜1930年台でこの頃、ゴルフをプレーするのは基本的には男性でした。
そのため、歴史あるゴルフ場は男性がプレーすることを念頭にコース、クラブハウスが作られており、女性のプレーを想定して作られていませんでした。
設備を増やすにしてもクラブハウスを立て替えたり、女性用のティーグラウンドを整備したりかなり費用がかかります。そのため、女性用のロッカーや洗面所がなく、レディースティーもなければ、女性のメンバーを受け入れることができないということです。

ただし、近年はジェンダーの問題や女性のゴルファー増加に伴い、性別での入会制限は緩和されている傾向にあります。中には女性特化用ゴルフ場と銘打って集客をしているゴルフ場もあり、各ゴルフ場で女性のパウダールームが新設されています。

2020東京オリンピックの会場になった「霞ヶ関カンツリー倶楽部」では女性のメンバーが一人もいないということが「女性差別」として大会開催前に話題となりました。小池東京都知事やバッハIOC会長もコメントを残し、インターネットを中心にかなり大きな問題となりました。
結果、「霞ヶ関カンツリー倶楽部」は今後女性の正会員の入会を認めるということを理事会で決定し、問題は収束していきました。

このような時代の流れもあり、今後、多くのゴルフ場で女性の入会制限に関しては少しずつ緩和されていくかもしれません。

ゴルフ場の入会制限③国籍

ゴルフ場の入会制限3つ目は「国籍」です。

外国籍の方はかなり多くのゴルフ場で入会を制限されています。
国籍に関しては「外国籍の入会を認めていないケース」と「外国籍の方は外国籍の会員権からしか入会できないケース」があります。

例えば千葉県の「袖ヶ浦カンツリークラブ」や同じく千葉県の「浜野ゴルフクラブ」は外国籍の方は外国籍の名義の会員権からしか入会できません。

外国籍専用の会員権に関しても女性会員権同様、流通量が少なく、通常の会員権よりも高い相場になっていることが多いです。

ゴルフ場の入会制限④紹介者

ゴルフ場の入会制限4つ目は「紹介者」です。
この紹介者が入会にあたって一番のネックになることが多いです。

多くのゴルフ場ではそのゴルフ場の既存のメンバーの紹介が受けられないと、入会が認められません。通常、1名もしくは2名の紹介者が必要となり、中には3名の紹介が必要なゴルフ場もあります。
また紹介者の在籍年数の縛り年間の推薦回数の縛りがあるゴルフ場もあります。

例えば神奈川県の「戸塚カントリー倶楽部」では在籍5年以上の正会員3名と役員1名の推薦が必要です。
また「推薦者になれるのは年間2回まで」「推薦書の記載」と厳しい制限があります。

基本的に紹介者と入会者は面識があり、一緒にプレーをしたことがあるというのが前提となっており、A4サイズの推薦状を書いてもらわなければならないケースもあります。

そのため、どれだけそのゴルフ場に入りたくて、たくさんお金を持っている人でも紹介者がいないと入会はできません。
中には紹介者がいない場合にクラブでの面接や経歴書での事前審査をすることで免除できることもありますが、多くのゴルファーが名前を知っているような名門ゴルフ場だとやはり紹介者が必須となっていることが多いです。

ゴルフ場の入会制限⑤他クラブ在籍

ゴルフ場の入会制限5つ目は「他倶楽部在籍」です。
これは他のクラブに在籍しているかどうかということです。

メンバーとなっている所属クラブに依頼すれば在籍証明書をもらえるので、それを入会時に提出するイメージです。

他クラブに在籍できていれば、マナーや人間性に問題がある可能性が低いだろうという意図で設定されています。
似たような入会制限で他クラブから除名申告を受けた人は入会できないというのもあります。

ただ、近年はこの他クラブ在籍の入会制限は撤廃されている傾向が見られます。
今より入会制限が厳しかった頃はこの入会制限をクリアするために、足掛かり的な意味で安い会員権を購入していた人もいたそうです。

ゴルフ場の入会制限⑥その他

多くのゴルフ場で制限されているわけではないですが、ゴルファーなら知っておきたいユニークな入会制限についても解説させていただきます。

地元会員

一部ゴルフ場では居住地によって、会員権が分けられていることがあります。
そのようなゴルフ場では「通常会員」と「地元会員」が分かれています。

関東圏だと神奈川県のゴルフ場に多い印象で、「チェックメイトカントリー倶楽部」や「東京カントリークラブ」も神奈川県の特定地域に住んでいる会員を地元会員、その他を通常会員として分けています。

「通常会員」と「地元会員」だと相場も多少異なることが多いです。

また、沖縄県や北海道のゴルフ場でもよく見られ、年会費が県外、道外のメンバーが安く設定されていることもあります。
これはたまにしか来場しない遠方のメンバーに配慮した、観光地ならではの特性と言えます。

タトゥー・入れ墨・反社会的勢力

タトゥー・入れ墨が入っている方の入会をお断りしているゴルフ場があります。
また、反社会的勢力の方の入会はほぼすべてのゴルフ場で禁止しています。

一時期、反社の方が在籍しているということで悪評が立ってしまったゴルフ場がありました。そのような悪評が立ってしまったゴルフ場はメンバーが寄り付かなくなり、人気も相場も下がってしまいます。

暴対法が策定されて以降、入会時に誓約書や念書を書かせたり、反社チェックをおこなっているゴルフ場も多数存在します。

スコア

スコアを明確に入会制限にしているゴルフ場はほとんどありませんが、審査プレーを実施するゴルフ場はあります。
審査プレーでは良いスコアを出す必要はなく、マナーや振る舞いを見られるため、そこまで気にする必要はありません。

ただ、ほとんどまともに当たらなかったり、進行に迷惑をかけるくらいのスコア(150以上)叩いてしまう方はお断りされることもあります。

メンバーは全員プロ並みにうまい必要があるわけではなく、120〜130くらいのスコアでこれから練習したいという方もたくさんいるので、スコアが悪くてもそこまで気にする心配はありません。
ただ、周りの方を不快にさせないようなマナーやエチケットは身につけておきましょう。

とりわけ名門と呼ばれるゴルフ場は、マナーやエチケットを気にするメンバーが多いので、心配な方は比較的安価でカジュアルなゴルフ場のメンバーになることをオススメします!

まとめ

今回の記事では「ゴルフ場の入会制限」について解説させていただきました!

今回紹介した制限はあくまで一般的なゴルフ場の例であり、1つ1つのゴルフ場によっても千差万別です。
また時代共に入会の条件や制限は変化し、今もなお変わり続けています。
「購入してから入会できなかった」というのはお金も時間も無駄になってしまいますので、ゴルフ場へ入会を検討する際はぜひ入会条件を確認してから、会員権を購入するようにしましょう。

本記事で解説させていただいた内容は本サイトを運営している「日本ゴルフ同友会」の公式youtubeチャンネルでも解説している内容となっております。
より詳しく知りたい方は是非、動画もご覧ください。

 

日本ゴルフ同友会

60年以上の歴史を持つ、ゴルフ会員権売買のパイオニア企業。2,500社以上の上場企業との取引があり、徹底したサポートによる安心感と実績がございます。
昭和36年(1961年)創業し、ゴルフ会員権業者の中では最も歴史があります。そのため、ゴルフ場のデータも豊富で、適正な売買価格の選定が可能です。全国のゴルフ場を取り扱っており、その取引実績は業界トップクラスです。売買のみならず、相続や名義変更も承っております。法人・個人問わず、お気軽にお問い合わせください。

ゴルフ会員権の売り買いはこちらゴルフ会員権の時価評価はこちら