ゴルフ会員権の基礎知識

【どうすればいい?】ゴルフ会員権を退会する方法を徹底解説します。

「以前と比べてゴルフ場でプレーする機会が減ってしまった」「ゴルフ場の年会費を払っている余裕がない」

上記の他にも、引っ越し等の理由で会員権を所持していたゴルフ場に通えなくなってしまったり、あるいは現在であれば、新型コロナウイルスの影響でなかなか外出ができなかったりなど。最近ではメンバーが亡くなって、相続人がゴルフをしないので退会したいといったケースも多いです。

ゴルフ会員権を退会するのにはさまざまな事情があると思います。

本記事では、現在ゴルフ会員権を持っている企業様や個人様に向けて、ゴルフ会員権の退会方法について解説させていただきます。

ゴルフ会員権を退会する2つの方法

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ゴルフ会員権を手放す、つまり退会する方法は主に2種類存在します。

1つ目は、第三者に売却する方法、もう1つは、ゴルフ場に直接退会を申し込む方法です。

退会する方法

  • 第三者に売却する
  • ゴルフ場に直接退会を申し出る

次章から、それぞれの具体的な方法やメリット・デメリット、手順について解説していきます。

ゴルフ会員権を退会する方法①第三者に売却した方が良い場合

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ゴルフ会員権の多くは、有価証券のような役割を果たすため、株式と同様に手放す際に第三者に売却することが可能です。

その中でも第三者に売却した方が良い会員権は以下の3つです。

  • 預託金が返還できないゴルフ場の会員権
  • 取引相場が預託金の額を上回っている会員権
  • 株主会員制の会員権

①預託金が返還できないゴルフ場の会員権

多くの場合、ゴルフ場の会員権には預託金というものがあります。「預託金」は入会時にゴルフ場に預けるお金のことで、退会時には帰ってくる約束になっています。数百万〜数千万の預託金が入会時に発生するゴルフ場もあります。

ただ、ゴルフ場の中には、経営不振で預託金を返還できないゴルフ場があります。数年にわたって少しずつ、返還するゴルフ場もあります。本来であれば、預かり金になるのでメンバーが返してほしいと申し出た場合、すぐに返すのが当たり前ではありますが、現実はそうではありません。

そのため、預託金が返還できないゴルフ場は市場で売って手放すのが良い会員権の一つになります。

②取引相場が預託金の額を上回っている会員権

預託金を返還する優良なゴルフ場は売り買いが盛んで、市場でも高値で売却できるケースが多いです。

取引相場が預託金を上回っているゴルフ場は、預託金を返してもらってゴルフ場に会員権を返すのではなく、市場で第三者に売却する方が良いです。

③株主会員制の会員権

ゴルフ会員権の中には株主会員制でメンバーを構成しているゴルフ場があります。

株主会員制の会員権は預託金がないので、ゴルフ場に会員権を返すメリットがありません。ゴルフ場に預けているお金がないため、ゴルフ場に直接会員権を引き取ってもらっても、一銭もお金がもらえることはないからです。

そのため、株主会員制の会員権も市場で売却するのが良い会員権の一つになります。

ゴルフ会員権を退会する方法②ゴルフ場に会員権を直接返還した方が良い場合

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ゴルフ会員権を退会する2つ目の方法はゴルフ場に会員権を直接返還することです。

この場合、「プレー権放棄宣言・会員脱退宣言」を行うことと同義の扱いになります。

具体的には、ゴルフ会員権をゴルフ場に返還し、該当年の年間会費を支払うことで退会となります。

市場で売るより、ゴルフ場に直接返還した方が良い会員権は以下の2つです。

  • 預託金が取引価格より高額で返還対応が可能な会員権
  • 市場で取引できない会員権

①預託金が取引価格より高額で返還対応が可能な会員権

預託金が市場の取引価格より高額かつ返還対応が可能なゴルフ場の会員権は直接コースに返還するのが良いです。

経営母体がしっかりしているゴルフ場は即日、預託金を返還してくれるケースが多いです。バブル全盛期の会員権は数千万円の預託金を払って入会していることもあります。

預託金が高額で、返還対応の良いゴルフ場は市場で売り買いするよりも預託金を返してもらった方が良いです。

②市場で取引できない会員権

ゴルフ場の中には市場での取引ができないコースも多数あります。例えば、「第三者への売り買いを禁止している会員権」「名義返還が長年できない会員権」「人気がなく、市場で買い手が見つからない会員権」など、理由は様々ありますが、そもそも市場で売り買いできない会員権も多いのです。

市場で取引ができない会員権に関しては、ゴルフ場に会員権を直接返還するしか方法がありません。プレーをしないのに持ち続けていると無駄な年会費がかかってしまいます。

ゴルフ会員権を退会する際の大きな流れ

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ここまで、ゴルフ会員権の退会方法について解説させていただきました。本章では上述した2つの方法で退会するまでの大まかな流れについて解説させていただきます。

第三者に売却する場合

まず第三者に売却する場合についてです。ゴルフ会員権業者へ依頼し、売却の代行をしてもらうのが一般的です。

個人で売り買いすることも不可能ではありませんが、「ゴルフ会員権の売り買いの複雑さ」「買い手を見つけてくることの難しさ」を考えるとゴルフ会員権業者に依頼するのがベターな場合が多いです。

ゴルフ会員権業者への依頼から売却までの手順は具体的に以下の通りです。

第三者に売却する場合の流れ

  1. ゴルフ会員権業者に依頼
  2. 売却に際して必要な書類の準備を行う
  3. 買い手が見つかり次第、売却取引を実行する

1. ゴルフ会員権業者に依頼

ゴルフ会員権の売却をする場合は、ゴルフ会員権業者に委託しましょう。

HPや口コミ等を見て、信頼の出来そうなゴルフ会員権業者を選ぶのが良いです。とくに、業界歴の長い業者は買い手も多く、信頼がおける場合が多いので、おすすめです。

一定額の手数料(通常5万円前後)はマージンとしてかかってしまいますが、個人でつてをたどって売却するより遥かに効率よく買い手を探すことができます。

2. 売却に必要な書類の準備を行う

ゴルフ会員権の売却を行う際に必要となる書類は以下の通りです。

売却に必要な書類

  • 預り金証券、または株券
  • 印鑑証明書
  • ネームプレート
  • 住民票
  • 登記簿謄本(法人の場合)

上記の必要書類は一例で、ゴルフ場によっても、必要な書類は様々です。依頼した会員権業者が丁寧に教えてくれる、用意してくれるはずですので、不明点は尋ねてみましょう。

どの書類もすぐに用意できるものではありますが、売却することを決心した段階で準備にかかると手続きがスムーズに進みます。特に住民票や印鑑証明などは本人しか入手できませんし、発行に時間がかかる場合があるので、事前に用意しておくと良いですね。

ゴルナレ編集部

ゴルフ会員権の売却に関して詳細情報が欲しい方は以下の記事をご参考ください。

【意外と簡単】ゴルフ会員権売却に必要な書類って?売却手順も徹底解説!ゴルフ会員権の売却に必要な書類を徹底解説!! 「ゴルフ会員権を売却したいのだけどどんな書類を用意すればいいの?」そんなゴルファーに向けて売却書類リストを作成しました。売却手順も詳しく解説します。...

3. 買い手が見つかり次第、取引実行

買い手が見つかったら会員権業者を通して売却が行われます。

証書・必要書類を会員権業者に渡したら、すぐに口座にお金が振り込まれます。高額の場合もあるので、必ず確認しましょう。

買い手が見つかってから、振込までは1~2週間程度で完了することが多いです。買い手が見つかるまではもどかしいですが、見つかればすぐに取引は進んでいきます。

ただし、売却に出してから買い手が見つからない場合、ゴルフ会員権の年会費は納入し続けなければならないこともあるので、売却希望価格やタイミングなどは会員権業者と事前に相談しておきましょう。

ゴルフ場に直接退会を申し出る場合

会員となっているゴルフ場に対して退会を申し込む場合は、ゴルフ場によって定められた退会規定に沿って退会手続きを進めます。

ですが前述した通り、預託金の返還に関する話し合いや、手続きの煩雑さなど、退会時の負担が大きいケースも多々あるため、慎重に判断を行いましょう。

ゴルナレ編集部

ゴルフ場に直接退会を申し込む場合、方法はゴルフ場によって異なります。事前にしっかりと規定を調べておきましょう。

迷った時には…

優良な会員権業者はお持ちの会員権を第三者に売却すべきかゴルフ場に返還すべきか相談に乗ってくれます。どちらの場合でもまずは業者に問い合わせてみるのが得策です。

当メディアを運営している「日本ゴルフ同友会」は55年以上の歴史がある業界最大手のゴルフ会員権業者です。売却すべきか返還すべきかのご相談にも親身になって対応させていただきますので、お気軽にお問い合わせください。

日本ゴルフ同友会

ゴルフ会員権を退会する方法「まとめ」

以上、本記事ではゴルフ会員権の退会方法について解説させていただきました。

最後に本記事の内容をもう一度まとめます。

ゴルフ会員権を退会する方法

  • ゴルフ会員権業者を通して第三者に売却
  • ゴルフ場に直接退会を申し出る

本記事中でも述べたように、ゴルフ会員権は多くの種類があり、その取り扱い方も様々です。退会する際にどのような処理をするのが、一番良いのかは一般の方ではなかなか判断ができないのが実情です。

親身なゴルフ会員権業者では相場情報や預託金情報、会員権の情報をもとに最適な方法を提案してくれるので、退会される際は一度相談してみるのがおすすめです。

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当ゴルフメディアを運営する我々、「日本ゴルフ同友会」では、1961年創業、日本ゴルフ業界のパイオニアとしての誇りと責任を持って情報をお届けします。

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